機械・通信・技術関連の仕事：「手に職」ガイド　～就職・独立開業を目指す中高年、働き盛りの男性・女性にもオススメの仕事～

仕事の内容

ビル管理の仕事は、電気やボイラー、空調などの設備管理、清掃など多岐にわたる。

技術系の資格が数多くあり、危険物取扱者、ボイラー技士などが有名である。

このやや男性中心で、どちらかといえば中高年向きの仕事の分野に、女性の力を投入して新事業を展開した企業がある。

株式会社ネコンがその会社で、スタッフ全員女性で、事業内容は空気環境測定、消防設備点検、建築物設備検査、特殊建築物調査、清掃管理などである。

空気環境測定、消防設備点検はいずれも法定で決められており、空気環境測定は、3000�uのビルで2ヶ月に1回必ず実施しなければならず、測定会社にとってはリピートビジネスになる。

消防設備点検は年2回となっている。

測定や点検の仕事は、凡帳面な女性に向いており、また体力を使うものでもない。

高所や危険作業についてのみ、男性も投入するが、ほとんどの作業は女性従業員を中心に行っている。

不況下でも、スキマをねらったネコンの事業実績は着実に伸びており、女性スタッフ中心のユニークなビル管理会社として話題になっている。

しかし、最近人手が足らず求人に困っていることがある。

それは、雇用均等法で女性だけの募集ができず、男性ばかり応募してくることだ。

設備管理の技術者というと、男性と考えてしまうのでしょうか？

仕事の内容

テクニカルライターとは、コンピュータを始めとした各種の機器・ソフトの取扱説明書、マニュアル、カタログなどの実務文書を作成する仕事だ。

技術に関連する内容を、ユーザーの目的やレベルに合わせて正確に、わかりやすく書いてユーザーに提供する役割をになう。

近年は、情報機器関係のマニュアルの品質アップが求められ活躍の場が広がっている。

仕事の分野は、コンピュータのソフトウエアの仕事が圧倒的に多い。

中でも、アプリケーションソフトのマニュアルが多い。

情報家電に関するものも増大する傾向だ。

技術開発による携帯電話などの新しい機器や、インターネットの普及によりプロバイダーなどの新しいサービスが、市場に出回る時期にはマニュアル制作の仕事も増大する。

テクニカルライターのタイプとしては、特定分野の専門知識を生かした技術者型と、ユーザーにわかりやすく伝えるコミュニケーション型がある。

後者は、分野にこだわらず情報収集、開発者からの取材を適して書く形が多い。

仕事の将来性

コンピュータのソフトに関するものを中心に、ＩＴ産業、情報家電などの成長産業に沿って、マニュアルの仕事はなくならない。

今後は、紙のマニュアルより、パソコンからダウンロードできるＰＤＦファイル形式のものや、ヘルプ機能によるものなどが普及する。

手に職をつける条件

年齢：未経験であれば20代。企業でのキャリアが生きれば、転職で30代半ば位まで、フリーであれば中年まで可能。

適性：人とのコミュニケーション能力（インタビューカなどで、書くのは仕事の一部）。

責任感のある人。

体力根性のある人（徹夜仕事もある）。

教育期間：3〜4ヶ月など。

技術習得期間：3年程度。

必要資格：民間技能認定資格あり。

手に職をつける学習・実務コース

●マニュアル制作会社、マニュアル制作部門を持つ印刷会社・翻訳会社・ソフトウエア会社などに就職するのが通常。メーカーは希望どおりに配属されるか不明。

●技術知識だけでなく、組織で得られる人脈が、将来フリーになり独立する場合は仕事をもらうには不可欠になる。

人脈の信頼関係が重要な仕事だ。

教育投資の目安

スクール・講座自体が少ない。7、8万円〜。

独立の可能性とポイント

フリー独立するには5〜7年のキャリアは最低必要。

仕事をとるには、仕事のつながりがあったところが中心になるため人脈が重要。

企業からの受注には信用のため法人化必要。

働く職場

・マニュアル制作会社

・印刷会社制作部門メーカ一系マニュアル制作部門などに就職

転職の可能性と特徴

制作会社間だけでなく、制作会社からメーカー専門部門への転職もある。

収入

制作会社勤務では未経験で月収20万円程度。

ベテランで年収700万〜800万円まで。

フリー独立の場合、1日3万円、年間1200万円程度まで。

仕事の内容

堅苦しい工業製品も、美しい図で措かれたものは親しみを感ずる。

そのように、メカニック性の強い情報機器、精密機械、自動車、家電などの完成予想図や説明図を、その構造・機能をわかりやすくイラストとして描くのが、テクニカル・イラストレーターの仕事である。

イラストが使われる分野としては、各種機器のマニュアル、科学関係・コンピュータ関係・工業関係などの専門雑誌、メーカーのデザイン部門、完成予想図を使った広告などである。

職場としては、メーカーデザイン室・資料作成部門、設計事務所、マニュアルなどの制作会社、印刷会社の制作部門などである。

フリーで活動も可能である。

トレースの仕事から付加価値アップで転職するケースもある。

機械の機能・構造、材料などメカニックな知識も必要な点もあり、技術知識とグラフィックデザインの双方の要素が必要になり、全体的にはやる人が少ない。

仕事の将来性

メーカーで新製品を開発したら必ずマニュアルを作成する。

その際、テクニカルイラストが使われる。

しかし、今後デジタル化が進むと、手作業のイラストは減ってくると思われ、デジタル化したイラストや、ＣＧ技術の習得をする必要があると考えられる。

手に職をつける条件

年齢：特にないが若ければなおいい。就職する場合は30歳位まで。

適性：ひとりで長時間のコツコツした作業のできる根気があること。

教育期間：3、6ヶ月。

技術習得期間：3年。

必要資格：なくても可能だが、技能士の「テクニカルイラストレーション」をとっていれば有利。

手に職をつける学習・実務コース

●テクニカルイラストレーションだけを教えるところは少ない。工業系専門学校などで学べるところもあり通信講座もある。

●テクニカルイラストの制作会社、制作部門のある会社に就職し、幅広い実務を経験した方がいい。また、フリーになる場合でも、仕事が特殊なだけに、発注してくれる人脈づくりが必要になる。

教育投資の目安

通信教育であれば3万、5万円。

独立の可能性とポイント

独立の可能性は実力次第。

自宅で始められる。

営業は、イラスト会社、印刷関連会社、デザイン会社、出版社など。

同業者の横のネットワークもある。

転職の可能性と特徴

求人はめったにない。自分から売り込むことも必要。

収入

就職した場合は、年収400万、700万円程度。

フリーで独立した場合、年収300万、900万円程度。

仕事の内容

セキュリティ機器による、安全の確認、監視、自衛を行う技術サービスを提供する。

警備保障業とは異なり、機器の設置・販売、機器による盗聴などの発見調査を主とする。
盗聴器・盗撮器の発見業務では、ワイドバンドの受信機で指向性のあるアンテナをつけた発見器などを用いる。

依頼者は、個人9：法人1などの割合で、個人の不安が高まっている。

ストーカーも増えているが、実際に発見されるのは10件に1件程度で、盗聴器がないことの証明で安心するケースが多い。

法人では、産業スパイ、社内の情報収集などでの盗聴器不安があるという。

個人では被害妄想、法人経営者では疑心暗鬼の面もあり、ないという証明をすることにより、エンジニアへの信頼が増す。

精神的な面も含めたセキュリティ・アドバイザーとしての役割がある。

大阪の小学校での児童殺傷事件の発生から、防犯ブザーを学校が児童に配る措置をとったことから、防犯ブザーや女性用の防犯器具の販売が伸びている。

仕事の将来性

治安が悪くなり、かぎのピッキング対策、防犯カメラなど、防犯用の各種器具の設置が伸びている。

自動車、バイクの盗難も頻発しており、犯人とのいたちごっこではあるが、より効果的な機器の開発が進めば需要は拡大する。

総合的なサービスの提供と信用が今後の事業拡大には必要。

手に職をつける条件

年齢：制限なし（20、60歳程度）

適性：人物がしっかりしていること。マニアはダメ、専門知識・技術を悪用しようと思えば可能なため。

教育期間：4日程度など。

技術習得期間：3ヶ月程度。

必要資格：なし。

手に職をつける学習・実務コース

●内容が特殊でもあり、一般的な教育機関は特にない。盗聴器発見会社の代理店研修などがある。

●セキュリティ関連会社に就職し、仕事を適して学ぶ。

●独立して、セキュリティ会社の代理店・ＦＣやセキュリティ機器メーカーの代理店になり、本部・メーカーの指導を受ける。

●セキュリティ会社の代理店などになり技術研修を受ける

教育投資の目安

代理店・ＦＣの開業費用は、50万、150万円程度。

教育費は含まれる。

独立の可能性とポイント

多くは独立志向であるが、本業のかたわらやる副業程度の人も多い。

受注に課題があり、個人対象は広告になるが、法人対象では特定業種などに繰り込むことは可能。

転職の可能性と特徴

技術力があれば可能。一般求人は少ない。

収入

就職では一般企業並。

ただし、扱い件数による出来高制あり。

独立では、年収500万円より1000万円程度。

仕事の内容

住宅地盤調査とは、文字通り住宅の地盤調査をする仕事だ。

ユーザーの欠陥住宅への不安をなくすため、住宅の保証に関する法律改正や、公的機関のチェックの強化により、建築施工店の保証リスクがアップした。

施工店は、地盤が安全であるデータを持っていなければならず、結果として新築住宅建築の地盤調査の必要性が増している。

傾斜地や、田んぼを埋め立てた土地、河川に近い土地、その他多くの造成地では、盛土、理土をしている場合が多く、もともと地盤調査が必要だ。

地盤調査の方法は、戸建住宅では、ビル・マンションとは異なり、本格的ボーリング調査は行わず、手動で行うスクリューに重りを乗せて回転させ地中に沈むデータで試験する方式や、機械で振動を起こし、そのデータを解析する方式がある。

住宅地盤調査の仕事は、これらの試験により取ったデータをまとめるまでで、第三者の専門地盤調査機関が、そのデータを解析し、調査書を発行する。

仕事は、施工店もしくはユーザーから受注する。

仕事の将来性

ユーザーに対する住宅の品質保証問題は、あまりに遅れていた。

やっと進展し始めた段階だ。

今後より厳密に運用されるようになるのは時代の趨勢で、結果として住宅の検査や地盤の調査などのチェック分野は拡大すると思われる。

地盤調査手法の開発、コスト削減は今後の課題でもある。

手に職をつける条件

年齢：フリーでやるなら特にないが、現状では機器が重いなどの点で体力の問題はある。

適性：データの分析整理については、数値の細かい作業になるので計算に強いこと。

教育期間：特になし。

技術習得期間：3ヶ月以上。

必要資格：関連で自動車免許。

手に職をつける学習・実務コース

●一般向けのものは現状ではほとんどないが業界用体の講座はある。ただし座学だけでは実務に直接役立たない面もあるので、実務講習があるものを選ぶ。

●地盤調査会社、地盤改良会社、建設会社で調査部門のある会社、調査機器メーカーなどに就職し、現場で実務を適して覚える。

教育投資の目安

10数万円〜

独立の可能性とポイント

営業開拓、下請け受注ルート開拓がポイント。

調査機器類のコストがかさむ場合もあるので、受注力が十分でない時は、機器のレンタルなども検討し、購入リスクを避ける。

転職の可能性と特徴

50代半ば程度まで可能。

収入

施工店よりの受注の場合は、1件あたり4万、6万円。

作業は1日、2件程度（近接の場合3件まで）可能。

2人作業が現状の標準。

月間何件やれるかにより売り上げが決まる。

働く職場

・地盤調査会社

・地盤改良会社

仕事の内容

建設・土木の工事、不動産の土地評価・境界線の調査、地図作成、地質調査を適性に遂行するためには、測量が必要である。

その測量を行う専門技術者が測量士・測量士補で資格制度になっている。

測量法では、測量士は、地図を作成する際の基本測量、道路家屋などの公共測量の計画立案・実施を行い、測量士補は、測量士の作成した計画に従って測量に従事する。

住宅建設、道路建設、都市再開発、治山、治水など、その守備範囲は広く、技術力も要求される。

実際の現場では、発注先や現場近隣との折衝・調整の比重も高く、技術だけではない人間的な調整力も必要である。

また、測量機材の整備、各種データの収集・整理も仕事である。

実測作業は、測量の基本業務であるので、測量士・測量士補を問わず行う。

土地家屋調査士や、その他の建築・不動産の資格と複合化し、幅広く業務を行えば営業効率はよい。

仕事の将来性

公的機関が行う基本測量や、公共測量は、必ず測量士・補が行わなければならないとされている。

また、測量業者は、営業所ごとに測量士の有資格者を置くことが義務付けられている。

建設の仕事は減っても、公共関係や、不動産の評価や境界確定調査などの仕事はあり、堅実性が高い。

手に職をつける条件

年齢：制限はない。資格試験は、若い方が、記憶力があり合格しやすい。

適性：健康であること。数値を扱う基礎計算力、数値をごまかさない性格は必要。折衝力があり、コツコツ仕事をすること。

教育期間：測量専門学校1年他。

技術習得期間：1年。

必要資格：測量士・測量士補。

手に職をつける学習・実務コース

●国土交通省指定の専門学校を卒業すると、測量士補の資格が得られる。また、大学、短大、高専の卒業者で測量関連科目を取得した者も同様。

●一般では、測量士補の試験に合格すれば、測量士補になれる。

●測量会社、建築会社で規定の実務経験を積み、測量士試験を受験する。

●測量上補→測量士とステップアップする。

教育投資の目安

専門学校・年間100万円前後。

日本測量協会通信講座3万円程度。

独立の可能性とポイント

独立は、少資金で可能であるが、受注に課題がある。

大手測量会社のリストラの影響もあり、独立者は増えている。

仕事をとるためには、業界に顔ができてからが無難。

転職の可能性と特徴

大手はリストラが盛んであるが、中小建設・設計では募集がある。

収入

未経験者で月20万円、経験者で最高40万円まで。

独立は、順調な人で、月収70万、100万円程度。

働く職場

・測量会社

・建築会社

仕事の内容

多チャンネル化するデジタルＢＳ放送や、ブロードバンド化するインターネット回線のインフラとしても、実績のあるケーブルテレビ網が注目されている。

ＣＡＴＶ（有線テレビ放送）施設の設置・維持管理は、高度な技術能力を有する資格者に任せることが、受信者の利益につながるとのことから、ＣＡＴＶ技術者資格制度が設けられた。

ＣＡＴＶ技術者の業務内容は、ＣＡＴＶ施設の設計・設置・維持管理や受信障害の対応などである。

比較的新しい資格であるが、仕事の場所としては、ＣＡＴＶ会社、ＣＡＴＶ工事会社、電気通信工事店やＩＴサービス系会社の新事業部門などがある。

資格には、1級と2級があり、1級は扱うことのできる施設の規模が大規模であり、2級は、引き込み端子数500以下の施設となっている。

ＣＡＴＶは、大手同士の合併もあり、資本力が強化されてきており、企業としての堅実性も増している。

仕事の将来性

ＣＡＴＶの加入世帯数は、全国950万世帯（1999年度実績）で、前年比19.3％増、加入率20％であり、まだ伸びが期待できる成長期にある。

将来放送だけでなく、情報インフラの大きな柱としての成長度が高い。

施設の整備が不可欠な業種のため、技術者の需要は高い。

手に職をつける条件

年齢：高校卒業後すぐが理想的。

適性：ニューメディア分野に関心があり、知識欲旺盛で、探究心のある人。

教育期間：5日間、。

技術習得期間：2級1年、1級3年の実務経験が必要。

必要資格：ＣＡＴＶ技術者。

手に職をつける学習・実務コース

●（社）日本ＣＡＴＶ技術協会の講習を受講する。

ＣＡＴＶ技術者2級の受講資格は、実務経験1年、1級は3年以上　もしくは2級試験合格後実務経験1年以上。

●基本的に実務経験のいる資格のため、ＣＡＴＶ工事関連会社に就職することになる。

●実務経験1年で2級、3年で1級受験資格

教育投資の目安

受講受験料、1級5300円、2級4万6600円（テキスト代含む）。

独立の可能性とポイント

下請け、孫請けとしての可能性がある。

勤務先との関係が仕事を受ける意味でも重要であり、経験を積むことが必要。

働く職場

・ＣＡＴＶ工事会社

・電気通信工事　など

転職の可能性と特徴

有資格の経験者は転職有利。

年齢は35歳位まで。

収入

有資格者、経験者で月40万円程度。

独立の場合は受注ルートにより請け負いの年商が決まり、大手電気通信会社からの受注ができれば収入があがる。

仕事の内容

工事担当者とは、電気通信回線に端末設備、または自営電気通信設備の接続工事の実施・監督を行う国家資格になっている仕事だ。

簡単にいえば、電話機、ＦＡＸ、パソコン、データ端末などの端末設備を、通信回線に接続する工事を行う仕事である。

従来の分野としては、企業内のビジネスフォンの設置があるが、現在では、高速回線の利用や、パソコンを中心に多機能な端末機器の設置がテーマである。

回線も、ＮＴＴによるＩＳＤＮの普及が一定程度行き渡り、インターネットのブロードバンド時代の到来から、ＡＤＳＬ、光ファイバーへと急激に発展しており、回線の広域拡大、利用しやすい料金設定で、新規工事、リニューアル工事も増加している。

工事担当者の資格は、アナログ1、3種、デジタル1〜3種、アナログデジタル総合種の7つに分かれており、それぞれの伝送路設備の種類で区分している。

仕事の将来性

企業、一般家庭に本格的にインターネットが普及し、より高速な回線が、本格的に広がっている。

通信回線を、端末機器に接続する工事は、工事担当者にしかできないため、ＩＴ社会の成長にともないニーズは拡大する。

設置の工事は人手を要する部分として残る。

手に職をつける条件

年齢：30歳位までが望ましい。

適性：物事を筋道だてて、考えられること。コミュニケーション能力があること。きめ細かい神経と粘り強さがあること。

教育期間：職業訓練校で6ヶ月。

技術習得期間：6ヶ月、1年。

必要資格：工事担当者。

手に職をつける学習・実務コース

●職業訓練校の電気・通信工事科、あるいは情報通信設備科を受講。

●電気通信回線事業者、電気通信工事会社、通信ネットワーク企業、データ通信サービス企業などに就職し、実務を身につける。

●試験は、筆記試験で、受験資格は特になく、誰でも受けられる。

合格率は30％台。

資格は、国家試験以外に養成課程修子のルートもある。

教育投資の目安

職業訓練校無料。独学の場合は、教材費5,000円程度。

独立の可能性とポイント

たいていのトラブルに対応できる技術力が必要。

業者間の円滑なコミュニケーション、情事糾文集力も必要。

信用がないと問屋の口座開設が難しい。

開業資金は100万円程度必要。

働く職場

・電気通信回線会社

・電気通信工事会社　など

転職の可能性と特徴

経験技術により40歳位まで可能。

収入

就職した場合、20〜35歳前後で、月20万、40万円程度。

経験者、有資格者有利。

独立の場合は受注件数によるが、現状は好調の人で年収1000万円程度。

仕事の内容

電気設備の工事に際して、ある一定範囲の工事に関しては、電気工事士免状を有する者以外は行えないと電気工事法で定められている。

国家資格である電気工事士免状には第1種、第2種があり、比較的難易度は低く、電気工事業に就くための第一関門といえる。

第1種電気工事士の仕事範囲は、一般住宅と店舗で使われる一般電気工作物及び500キロワット未満の自家用電気工作物。

ビルや工場など大規模設備工事に関われるようになる。

第2種は、一般家庭の屋内配線や電気設備の取り付けなどの一般用電気工作物に限定される。

職場は大中小電気工事会社や家電取り付け業、工務店、建設会社、ネットワーク関連会社など様々。

就職は有資格者が優遇されるが、未経験見習いも採用窓口は広く、実務修業を積む中で試験を受けて電気工事士免状を取得するパターンもある。

そもそも中小独立型の世界なので、環境的に独立開業しやすい。

電気主任技術者や高圧電気技術者を取得して、さらに難易度の高い仕事を獲得する人もいる。

仕事の将来性

近年は通信網の成長に伴い、電気工事の需要は拡大の一途。

それゆえに工事も複雑化しているので、これから求められるのは高度な能力を有する電気工事士。

第1種免状にとどまらず、できれば電気技術主任者を取得するなどしてスキルアップすれば強みとなるだろう。

手に職をつける条件

年齢：特になし。

体力仕事なので若い方が有利。

適性：電気関係に興味があり、体力があること。

教育期間：なし（学歴は関係ない）。

技術習得期間：1〜2年。

必要資格：第1種・第2種電気工事士。

手に職をつける学習・実務コース

●電気工事士は国家資格だが、受験資格に特別な制限がなく、教育機関や養成所はない。
電気工事会社などに就職して実務経験を積みながら取得するのが一般的。

●第1種電気工事士を目指す場合は、高専卒で3年以上、その他の者は5年以上の実務経験が必要で、第2種電気工事士を取得後に受験する。より広範囲の工事を担うことができる。

●志望者は経験を積み、工事会社として独立

●電気工事士上級資格、電気主任技術者などの関連資格取得

教育投資の目安

就職前の専門教育の必要はないが独学のためのテキストは必要。

独立の可能性とポイント

経験豊富で有能な電気工事士は独立する傾向にある。

工事士以外に電気技術主任技術者や消防設備士、建築設備士など幅広く資格を取り、事業を拡大させる人もいる。

働く職場

・電気工事会社

・家電取り付け業

・通信ネットワーク会社などに就職

転職の可能性と特徴

経験者は年齢制限がなく学歴も問わず転職可能。

収入

企業により格差がある。

見習いの場合、日給1万円前後、社員の場合、給与18万〜25万円くらいが目安。

仕事の内容

メカトロニクスとは、和製英語で、エレクトロニクス（電気工学）と、メカニクス（機械工学）を結びつけたものだ。

電気と機械を複合化した新しい装置の分野である。

現在の、メカトロニクスのベースになるのは、電子制御で、モータ、ポンプ、その他様々な機械の動きをコントロールする。

また、センサーが人間の五感のような働きをし、反応を伝える。

仕事の分野としては、金型による成形管理、旋盤・工作機械による加工管理、自動機械の操作・保守管理、ＣＡＤ／ＣＡＭ、ロボットシステム開発や全体設計など多様な分野がある。

メカトロニクス技術者の仕事としては、オペレーション、保守管理、設計と徐々にシステムの全体に関わる。

機械技術と電子技術・コンピュータが複合化した最新のロボット技術などで先端産業の代表的な分野もある。

最近は、情報通信機器のパソコン、携帯電話、ＤＶＤなどの分野が技術革新のスピードが速く、製造には最新のメカトロニクスが投入されている。

仕事の将来性

先端成長産業の中で、本来世界的に日本の得意な分野が、ものつくりのシステムである。
生産が海外に移転していく中で、高付加価値性のある分野として情報通信機器、精密機器などがあり、それらの製造システムを構築するメカトロニクスは、今後ますます技術進歩が求められている。

手に職をつける条件

年齢：20代が望ましい。

適性：電気電子、機械についての基礎があること。

教育期間：1、2年。

技術習得期間：2、3年。

必要資格：特になし。

手に職をつける学習・実務コース

●工業高校、高専、大学工学部、職業訓練校などで、電気・電子・機械などを学ぶ。

●精密機械、情報通信機器、家電、自動車などのメーカー、エンジニアリング会社、技術者派遣会社などに就職し、生産技術・設計・生産管理の部門で仕事をする。

●機械オペレーション、保守管理からステップアップしていく。

教育投資の目安

職業訓練校は無料。

独立の可能性とポイント

技術者として、独自の技術、特許の強みがあれば、製品開発の分野のベンチャーで起業の可能性はある。

また、技術者ネットワークがあればエンジニアリング会社の方向もある。

働く職場

・各種メーカー

・エンジニアリング会社

・技術者派遣会社

転職の可能性と特徴

一般的には、30代半ばまでだが、特殊な分野であれば40代でも可能。

収入

技術者派遣会社で、22万〜60万円。

メーカーは企業規定による。

仕事の内容

医療機器は人の生命に関わるものだけに、医療機器メンテナンスはメーカー、販売会社にとって不可欠な重要な仕事である。

医療機器も多様で、手術関連、人口臓器・ペースメーカー関連、人工呼吸器・人工心肺などの生命維持装置、酸素関係、超音波検査機器、ＣＴ・ＭＲＩなどの画像診断装置、内視鏡関連、�]線装置、レーザー機器、検査機器、分析機器、計測器その他眼科、歯科などの各医療部門別のものがある。

歴史的に、ドイツやヨーロッパ・アメリカのメーカーの輸入製品も多く、外資系企業も日本に進出している。

技術分野も、光学系、電気・電子系、超音波系、放射線系、機械系、物理系、理化学系など各分野にまたがっている。

いずれも、技術の高度化・電子化でメンテナンスが不可欠な製品群である。

そのため、経験が生き、納入先の病院との人脈や信頼関係も出てくる。

技術に特殊性があるだけに、年齢があがっても経験者は必要とされ、転職も可能である。

仕事の将来性

ＩＴでは解決できない代表的な分野が医療である。

画像診断はできても、治療は人の手により行われ人間的な仕事の分野である。

医療機器も高度化し、精密な診断などが可能になるが、同時に機械の誤作動・故障の緊急対応が極めて重要であるため、メンテナンスの重要性は変わらない。

手に職をつける条件

年齢：30歳程度まで。

適性：機器の分野により異なるが、電気・電子・機械などの理工系出身者向き。外資系企業では英語は、ＴＯＥＩＣ600点以上あればなお可。

教育期間：医療機器企業内での教育中心。

技術習得期間：1〜2年。

必要資格：特になし。関連で臨床工学技師があればなお可。

手に職をつける学習・実務コース

●大学工学部、臨床工学系専門学校、工専などで基礎を学び、医療機器メーカーに就職する。

●高校を卒業し、医療機器メーカーに就職する。

●医療機器メーカーにおいて、企業研修を受け、現場で実務を覚える。機械の据えつけ、移動から故障対応できるまでキャリアを積む。

●外資系企業では英語学習も必要。

●外資系就職には英語の学習も必要

教育投資の目安

なし

独立の可能性とポイント

独立の可能性は少ない。

ただし、メンテナンス技術者を集める力があれば、外資系などのメーカーで国内のメンテナンス体制が不十分もしくはないところと提携独立は可能。

転職の可能性と特徴

特殊性が生き、40代、50代まで可能。　同業からの転職もある

収入

20歳代で年収400万円台、外資系大手企業は国内企業の2割程度給与が高く、30歳年収500万円台可能。

企業間格差があり、中小国内医療機器メーカーの環境は厳しい。

働く職場

医療機器メーカー

仕事の内容

ヘリコプターの点検・整備・修理を行い航空機の安全を支えるのがヘリコプター整備士の仕事だ。

ヘリコプターには飛行前と飛行後に必ず点検をすることが義務づけられており、それ以外にも様々な点検項目がある。

整備に従事するものは、航空整備士の国家資格が必要。

扱うヘリコプターの機体の大きさ、業務範囲に応じて1等航空整備士、1等航空運航整備士、2等航空整備士、2等航空運航整備士の4つの資格に分かれる。

現在日本の教育機関で取得可能な資格は、中小型機の整備全般を行う2等航空整備士と、タイヤ交換やオイル交換など部分的な整備を行う2等航空運航整備士の2つ。

航空整備士の資格を取得するには、1つは航空会社に就職して学科試験に合格し、さらに法で定められた期間の整備経歴を得た後に、実地試験に合格して初めて取得できる道がある。

しかし、無資格での就職は極めて困難であるのが現状で、航空整備士への一番の近道は、国土交通大臣指定の航空従事者養成施設に指定されている航空専門学校で学び、実地試験免除で在学中にライセンスを取得し、航空会社に就職するコースがある。

仕事の将来性

現在は活発な求人状況とはいえないが、官公庁（防災・警察・消防・自衛隊など）は比較的堅実。

大きな成長は見込めないが、航空機がある限りなくならない職種であり、安全運行のためには欠かせない仕事だ。

手に職をつける条件

年齢：25歳ぐらいまで。

適性：人命に直接関わる仕事であるため、安全性を最優先し、確実な作業を行える人、真面目で努力家で責任感のある人。

教育期間：2等航空整備士は3年、2等航空運航整備士は2年。

技術習得期間：航空機1機を任されるようになるまで小型機で3〜4年、大型機で5、10年。

必要資格：2等航空整備士あるいは2等航空運航整備士の資格は必須。

手に職をつける学習・実務コース

●国土交通大臣指定のヘリコプター整備上養成施設に入学する。我が国では中日本航空専門学校のみ。

●整備会社、新聞社などヘリコプターを所有する企業や官公庁（防災・警察・消防・自衛隊等）に就職する。

教育投資の目安

中日本航空専門学校の場合初年度117万円（教科書、工共、制服等を除く）

独立の可能性とポイント

今までに独立した実例はほとんどない。

整備は何人かでチームを組んで行うことが多いため、フリーで活躍するのは国井。

航空機の部品の調辻の問題を考えても難しい。

転職の可能性と特徴

民間会社では30歳位まで、官公庁関係では35歳位まで。

収入

それぞれの企業の規定にもよるが、経験5年程度で年収400万円位が相場。

仕事の内容

航空管制官は、空港の管制機関で、航空機に対し離着陸や安全な飛行のための指示をする。

おもに無線電話やレーダーによって、航空機へ飛行経路の変更や緊急着陸の支持、およびニアミスの危険や天候状態の情報を提供し、空の安全を一手ににぎる重要な仕事だ。

航空管制官は国家公務員であるため、まず航空管制官試験を受けて合格し、その後、所定の専門教育を受ける必要がある。

この試験に合格すると、東京・羽田にある航空保安大学校で研修生として管制業務に必要な知識・技術の6カ月間の専門教育を受ける。

航空管制官となるための必修研修なので、授業料など学費を納める必要はない。

研修後は各地の管制機関に配属されて、6ヶ月程度現場実習を行い、技能試験を受ける。

また、この期間に国家資格である航空無線通信士に合格することも必須。

技能試験で最終合格を果たすと一人前の航空管制官として働くことができる。

視力、聴力、色覚に関する規定がきびしく、かつ2000年の受験者数1189人で、合格者22人と難関試験である。

仕事の将来性

国家公務員であるため、安定性、堅実性が高い。

国際社会を反映して、今後も航空輸送の需要が高まることを考慮すると、航空管制官の地位も向上していくと思われる。

だが航空管制官試験の難易度は高く非常に狭き門。

受験資格に年齢制限もあるので、準備は早いうちから整えるべき。

手に職をつける条件

年齢：試験が実施される年の4月1日現在で21歳以上29歳未満。

適性：視力、聴力、色覚などにも細かい規制がある。

教育期間：試験合格後、航空保安大学校で6ヶ月間。

技術習得期間：現場で6ヶ月〜。

必要資格：航空管制官、航空無線通信士（いずれも国家資格）。

手に職をつける学習・実務コース

●まずは航空管制官試験に合格することが必須。1次試験は、教養・適性・外国語、2次試験は、外国語・人物・身体測定・身体検査がある。

●研修が終わると最終的に技能試験を受けて、合格すると一人前になる。その後経験を重ね、責任のあるポジションについていく。

教育投資の目安

航空保安大学校は無料。

独立の可能性とポイント

独立することはできない。

転職の可能性と特徴

受験資格は29歳までだが、合格率が低いだけに転職確率も厳しい。

収入

2000年度は調整手当を含めた初任給は19万円台（詳細は人事院に問合わせ）。

仕事の内容

レースエンジニアとは、レースの組み立てを考え、レースに勝つための車を設計するのがおもな仕事。

どのコースをどのように走るのか、何過日にピットインして、燃料は何リットル必要になるのか、など、あらゆる状況を見据えて設計する。

使用する部品のひとつひとつまで計算するなど、細部にわたる検討が必要であるため、ドライバーやメカニックとのコミュニケーションも欠かせない。

そのため、レース現場となる全国のサーキットへ足を運ぶことも多くなる。

レースエンジニアの職場は、レース仕様車メーカーや、レーシングチームを持つ企業など。

採用時にレースエンジニアに職種限定して募集する会社もあれば、技術系として採用した後にレースエンジニアを社内選抜するケースもある。

レースエンジニアになるための必要資格は特にないが、採用時に理工系大卒や、工学系短大・専門学校卒を条件にしている企業も多い。

メカニックからレースエンジニアに転向するパターンもある。

仕事の将来性

レース業界の急速な成長はないが、カーレースは安定した人気を持つモータースポーツ。
華やかなイメージのある人気職種だけに競争率が高く狭き門。

しかし、車の技術革新のスピードが速いので、それにともなって、つねに新しい情報と技術を駆使する能力の高い人材が求められる。

手に職をつける条件

年齢：特にないが、若ければなお可。各企業の募集条件によって様々。

適性：車とレースが好きであること。できれば手先が器用で、高い設計能力があること。

教育期間：就職前では工学系専門学校・理工系大学修学期間が相当。

技術習得期間：数年間。

必要資格：特にないが、エンジニアになるためのプロセスとしてメカニックを経験する場合、自動車整備士2級以上が必要。

手に職をつける学習・実務コース

●理工系大学、あるいは自動車専門学校などに適うのが一般的。

●メカニックをやる場合は、自動車整備士2級が必要。その場合は、実技試験が免除の専門学校が近道。

●自動車メーカー就職後、経験を積み技術全般の専門知識を身につける。

レース勝利で実績を積む。

教育投資の目安

自動車専門学校、年間103万金円（東京工科専門学校の例）。

独立の可能性とポイント

レース業界のシステム上、フリーのエンジニアという形を取るのは難しい。

レースエンジニアの経験を生かして、自身でレース車製造会社をおこすことは可能性としてあり得る。

転職の可能性と特徴

30歳位まで。経験者はその限りではない。

収入

メーカー勤務になり、サラリーマン的給与体系になる。

勤務先の給与基準によって異なる。

経験者は能力給によって差がある。