かかりつけの医師のようにピアノを調整する職人、ピアノ調律師:「手に職」ガイド　～就職・独立開業を目指す中高年、働き盛りの男性・女性にもオススメの仕事～

仕事の内容

調律師になるためには、養成学校に通うのが近道。

少数だが、個人の調律師に弟子入りして、みっちりと技術を習得する方法もある。

養成学校卒業後は楽器店などのメーカーや楽器店に入社するのが一般的だが、コンサートホールやピアニストの専属、フリーでの活動など様々な形態がある。

企業や個人宅などへの「出張」がほとんどなので、事務所や作業場を構える必要がなく、少ない資金で独立開業できるのも特徴。

だが、現在はピアノが普及しつくした状態で、販売台数が激減しているので、必ずしも調律師として順調な収入を確保できるとは限らない。

調律師に国家資格や公認資格はないが、（社）日本ピアノ調律師協会の会員であることが、信頼と腕の良しあしを判断する実質的なものさしともなっている。

入会には5年以上の経験を持ち、入会審査に合格することが条件。

ピアノの音色、音程、音質などを調整するという、デリケートな音楽感性を要求される仕事なので、就職にしろ独立にしろ、つねにセンスを磨く努力が必要。

仕事の将来性

1台につき1人の調律師が長年にわたって手がけるのが通常。

新規に入り込みにくいともいえるが、1度顧客がつけば長年にわたるユーザーとなり、腕と人柄さえ信頼されれば仕事となる。

ピアノの販売台数が激減しており、絶対数は減少傾向にあるものの決してなくならない職業だ。

手に職をつける条件

年齢：メーカーの養成機関では24歳以下が入校条件。専門学校では40歳までというところもある。

適性：音楽的センスがあり、手先が器用なこと。ピアノが弾ければなお可。

教育期間：2年程度。

技術習得期間：1〜2年。　（社）日本ピアノ調律師協会の入会のためには5年の実務経験が必要。

必要資格：特になし。

手に職をつける学習・実務コース

●養成学校や、音楽大学の調律科に入学する。楽器メーカーが主催する養成学校の場合、卒業生を特約店に紹介するケースもある。

●卒業後は楽器メーカーや販売店、ピアノの修理工房に就職して、技術を磨く。一人前になるには個人差が大きいが、（社）日本ピアノ調律師協会に入会するには、5年以上の実務が必要。

教育投資の目安

メーカー養成機関300万、320万円（年間）。

独立の可能性とポイント

養成学校等を卒業後、メーカーや楽器店に就職して調律師としての経験を積み、独立するのが一般的。

調律師は現場で1人で行う仕事であり、自身で工房を構える必要もない。

転職の可能性と特徴

年齢に関係なく転職可能。ただし一般求人は少ない。

収入

所属する会社によって異なる。

独立の場合も顧客数によって大幅に異なる。

調律料の目安は1回1万5000〜2万円なので、実施数との掛け算になる。

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