技術・資格を取得する為の教育機関：「手に職」ガイド　～就職・独立開業を目指す中高年、働き盛りの男性・女性にもオススメの仕事～

日本の世界に誇る伝統技能の継承のために、国立劇場が行っている後継者養成事業。

分野は、（１）歌舞伎俳優（２）歌舞伎音楽一竹本（太夫、三味線）（３）歌舞伎音楽一鳴物（鳴物、笛）（４）歌舞伎音楽一長唄（唄、三味線）（５）大衆芸能（寄席嚇子）（６）大衆芸能（太神楽）（７）能楽三役（ワキ方、嚇子方、狂言方）（８）文楽技芸員（大夫、三味線、人形遣い）　−　だ。

募集人数は、各課程で若干名から20人程度。　研修期間は全日制で2年以上。

受講者募集は2〜3年おき。

当サイトで紹介した競艇以外の公営ギャンブルなどのレース関係への選手養成所を紹介する。

競輪一日本競輪学校

・入学資格：年齢性別　−　17歳以上24歳未満男子　学歴：高卒以上ほか、国籍　−　日本

・期間：12ヶ月間

・費用：入学金、授業料、教科書代は不要。全寮制のため、食費などの自己負担分が合計120万円程度かかる。ただし、貸与制度もあり、選手になってからの報酬で返還する方式もある。

・募集人員：75人。 受験者数は1,000名程度。

・国家試験：学校卒業し、国家試験を受け合格し、2カ月後選手登録される。

・選手報酬システム：賞金中心で、出走に関する出走費・手当ては一部ある。

（２）オートレース／日本小型自動車振興会選手養成所

茨城県結城郡の筑波サーキットにある養成所で訓練を受ける。

・入学資格：年齢性別　−　18歳以上23歳未満男子　学歴：中卒以上　その他：身長175ｃｍ以下、体重60ｋｇ以下　など

・期間：10ヶ月間

・費用：練習車、乗車服、教科書、燃料費などは振興会負担。本人負担は、全寮制で食事などの諸経費より80万円分。分割納付も可能。

合格者：27期　1次試験受験者数　835人　3次試験合格者　30人　倍率27.8倍

（３）中央競馬騎手　−　日本中央競馬会競馬学校

技能士とは、技能に関する職種の人の技能を検定するもので、厚生労働省が管轄するもので、特急・1級・2級・3級と区分されている。

職種ごとに、実技試験と学科試験が行われる。

受験資格は、年齢、性別ともないが、検定対象の職種の実務経験が必要。

分野的には下記の通りである。

工業関係

金属溶解・鋳造・金属熱処理・放電加工・金型製作・機械加工・金属プレス加工・工場板金・工業彫刻・めっき・金属研磨仕上げ・切削工具研削・機械検査・機械保全・ダイカスト・電子機器組み立て・電気機器組み立て・半導体製品製造・プリント配線版製造など。

建築関係

建築大工・枠組み壁建築・かわらぶき・とび・左官・れんが積み・ブロック建築・タイル張り・畳製作・配管・浴槽設備施工・厨房設備施工・型枠施工・鉄筋施工・塗装など。

技術施工関係

冷凍空気調和機施工・内燃相対組立て・空気圧着装置組み立てなど。

クラフト関係

染色・ニット製品製造・婦人子供服製造・紳士服製造・和裁・寝具製作・布はく製造・家具製造・フラワー装飾・園芸装飾など。

食品関係

パン製造・製麺・菓子製造・ハム　ソーセージ　ベーコン製造・水産練り製品製造・みそ製造・酒造・調理など。

製図関係

建築図面製作・機械プラント製図・電気製図・テクニカルイラストレーションなど。
印刷関係製版・印刷・製本・紙器ダンボール箱製造など。

日本の林業現場では労働力である作業員が年々減少化し、高齢化している。

50歳以上の林業労働者が70％以上になっている。

こうした深刻な労働力減少のため、1996年に当時の林野庁と労働省が共同管轄するものとして、「林野労働力の確保の促進に関する法律」が公布された。

この支援を行うために、各都道府県に1997年より「林業労働力確保支援センター」が設立された。

今まで林業に無関係であった人のためには、「森林・林業ガイドスクール」が開設され、体験学習ができるようになっている。

2日間で費用は1万円程度。

農業のことは知らないが、将来農業をやりたい人のための職業訓練を行うのが、社団法人全国農村青少年教育振興会の開催する「就農準備校」だ。

1996年に開設され、全国10校ある。

体験コースもあり、短期間で低料金で農業とはどのような仕事かも体験できる。

土日などサラリーマンでも参加しやすいようになっている。

野菜の作り方や水田の管理、有機農業などについても学べるコースがある。

Ｅメールによりいつからでも学べる、「Ｅメール塾就農準備校」もある。

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京都に、京都伝統工芸専門学校がある。

運営母体は、財団法人京都伝統工芸産業支援センターで、京都府、園部町、京都伝統工芸産業界が一体となって設立した第3セクターであり、経済産業省の伝統産業育成の趣旨にそった認定を受けている。

後継者育成事業を中心に、交流事業、保存・研究事業などを行っている。

コースは4年間まであり、総合コースは2年間である。

専門的に学びたい専攻分野を選択し、仏具工芸専攻、石工芸専攻、木工芸専攻、漆工芸専攻、金属工芸専攻、竹工芸専攻にわかれて専門実習へ移る。

2年次には実際の工房実習を中心に、伝統工芸士やベテラン技術者から伝統工芸の神髄を目の当りに様々な技と心を学ぶ。

その他、陶芸専門コースや専科がある。

学校に入学する時点で、公務員としての身分が保証され、勉学中から給与が支給される。

海上保安学校

海上保安庁で働く一戦職員を養成する学校で、入学が採用試験の位置付けになっており、入学と同時に国家公務員（海上保安庁職員）となり、給与が支給される。

海洋科学・船舶運航システム・情報システムの課程別に採用。

試験は、一般教養・知識・数学など（課程により異なる）。

期間は1年ないし2年。

全寮制。

受験資格

・学歴一高卒もしくは卒業見込みなど

・年齢一入学する年の4月1日現在24歳未満の男女2）

海上保安大学校

海上保安庁で働く幹部職員を養成する学校で、期間が4年間、その後6ヶ月間専攻科で学習する。

入学と同時に、国家公務員（海上保安庁職員）としての給与が得られる。

試験は、一般教養・知識・数学・英語・物理もしくは化学・作文など。

同様に全寮制。

受験資格

・学歴一高卒もしくは卒業見込みなど

・年齢一入学する年の4月1廿現在21歳未満の男女

公的職業訓練校とは

公的な職業訓練校には、運営母体によっていくつかあるが、一般的には次の2つがある。

（１）都道府県の開設する職業能力開発校

求職者のための職業訓練をするのが主たる目的で、名称はさまざまだが、東京都をはじめ最も多いのが「技術専門校」で、その他、能力開発センター、テクノスクールなどと呼んでいる。

標準的なコースについては、大差がないが、地域的に各地の地場産業の人材育成のため、陶磁器コースなど特徴のある講座もある。

都道府県に平均数ヶ所はある。

授業料は無料で、教材は貸与される。

1〜2年コースでは学割定期の発行もある。

ほとんど科目が学歴に関係なく受講できる。

ハローワークと連動し、職業紹介も行う。

（２）厚生労働省系の「雇用・能力開発機構」の職業能力開発促進センター（ポリテクセンター）

全国に60ヶ所あり、企業向けの人材育成と求職者のための職業訓練を行う。

（１）（２）いずれも雇用保険を需給しながら受講できるし、長期間に及ぶものには雇用保険の訓練延長給付制度などがある。

緊急経済対策による職業能力開発支援事業（雇用活性化総合プラン）

政府が、1998年の緊急雇用対策として行った、リストラによる中高年の再就職を支援するための、民間教育機関などへの委託訓練事業がある。

コースは、高度なホワイトカラー型（6ヶ月）、職業転換に必要な職業能力を付与する型（3ヶ月）、情報通信関連短期型（1ヶ月）がある。

雇用保険の需給資格者が対象で、非自発的離職者で、規定の条件にあう人には特別訓練奨励金が支給される。